リフォームの補助金まとめ一覧!補助金や住宅ローン減税、優遇制度など

こんにちは、あやけろ(@ayakerocom)です。

今回は、リフォームするときに知っておくと便利な、補助金についてまとめてみました。

リフォームの補助金は主に国から支給されるもので、申請するともらえます。

しかし申請のタイミングや用意する書類など、補助金ごとに異なりますのでご注意くださいね。

補助金や減税で、賢くリフォームしましょう!

目次

リフォームの補助金一覧

リフォームの補助金まとめ一覧!補助金や住宅ローン減税、優遇制度など

補助金を受ける前に

まず補助金を受けるには、申請が必要です。

ですので、申請窓口や準備する書類などをあらかじめ把握し、事前準備しておきましょう。

それから、申請できる期間も決まっています。

なのでリフォーム業者さんと事前に話し合って、補助金申請のタイミングやリフォームの工期についても決めておくとスムーズです。

また補助金の中には、「耐震」「省エネ」「断熱」などといった条件があります。

条件を満たすことで初めて補助金が受けられますので、リフォームに使う建築資材についても、業者さんとよく話し合っておきましょう。

建築資材は様々なメーカーから発売されており、グレードによって金額も違います。

ですので、例えば耐震補強をするならどの資材を使うか等、できるだけ具体的に話し合っておくことをオススメします。

国からの補助金

まず国からの補助金と、もらえる条件・金額についてご紹介します。

ここでご紹介している補助金は2019年度のものがほとんどですので、新しい補助金の情報は公式サイトをご覧ください。

高性能建材による住宅の断熱リフォーム支援事業(断熱リノベ)

  • 金額:最大120万円(マンションは15万円)
  • 条件①:高性能な断熱材で壁・窓・床・屋根等を改修し、省エネ効果がある場合
  • 条件②:家庭用備蓄システム・備蓄設備を導入した場合(戸建てのみ対象)

公式サイト『一般社団法人 環境共創イニシアチブ 断熱リノベ担当

次世代省エネ建材支援事業(次世代建材)

  • 金額:最大200万円
  • 条件:住戸の内側から施工できる高断熱パネルや、潜熱蓄熱建材を用いたリフォーム、またこの工事と同時に玄関ドア、内窓、調湿建材等によるリフォームを行った場合

こちらの補助金は、自宅に住みながらリフォームする方向けです。

公式サイト『一般社団法人 環境共創イニシアチブ 次世代建材担当』

次世代住宅ポイント制度

  • 金額:1戸あたり上限30万ポイント
  • 条件:2019年10月の増税後に家を建てたりリフォームした人向け

こちらの補助金は、あくまでポイント制なので、ポイントをリフォーム費用に充てることは不可です。(商品の交換のみ利用可)

公式サイト『国土交通省 次世代住宅ポイント制度について』

地域型住宅グリーン化事業

  • 金額:最大50万円
  • 条件:省エネ性能が一定程度向上する断熱改修を行った場合

公式サイト『地域型住宅グリーン化事業評価事務局』

ゼロ・エネルギーハウス(ZEH)支援事業

  • 金額:75万~125万円
  • 条件:太陽光発電や蓄電池を設置し、使うエネルギーと発電するエネルギーがほぼ同じになる住宅の場合(新築向け)

公式サイト『経済産業省 資源エネルギー庁』

エネファーム設置補助

  • 金額:最大8万円
  • 条件:家庭用燃料電池システム「エネファーム」を導入した場合

公式サイト『一般社団法人 燃料電池普及促進協会』

長期優良住宅化リフォーム補助金

  • 金額:100万~250万円
  • 条件:耐久性、耐震性、省エネ性、維持管理のしやすさなどの基準を一定水準以上満たす住宅の場合

公式サイト『国立研究開発法人 建築研究所』

地方自治体の補助金

地区町村などの自治体レベルでの補助金もあります。

各自治体によって様々なので、お住いの地域の自治体ホームページでご確認ください。

補助金によっては、上記でご紹介した国からの補助金と併用不可な場合もありますので、わからない場合は問い合わせてみるとOKです。

ちなみに私が住む長崎市だと、今年度の補助金は『令和2年度 ながさき住みよ家(か)リフォーム補助金及び住宅性能向上リフォーム補助金』があります。

「〇〇(お住いの地域)、リフォーム、補助金」とかで調べると出てくると思います。

その他の補助金(介護リフォームなど)

そのほかの補助金・助成制度についてご紹介します。

介護保険での助成制度
  • 高齢者住宅改修費用助成制度
  • 最大18万円まで支給
  • 条件①:「要支援または要介護」と認定されていること
  • 条件②: 改修する住宅の住所が被保険者証の住所と同一で本人が居住している
  • 条件③:一定の介護リフォーム工事を行う
地震保険料の優遇制度
  • 耐震性が高いほど割引率が高くなる制度
  • 保険料最大30%割引
  • 新築の場合は基本10%割引
  • 中古物件の場合は耐震改修後、耐震診断を行ってから申請
  • 地震保険についての詳細は、財務省『地震保険制度の概要』
フラット35金利優遇制度

住宅ローン控除(減税)も活用しよう

リフォームの補助金まとめ一覧!補助金や住宅ローン減税、優遇制度など

補助金と一緒に減税することも可能です。

リフォームの場合は主に、所得税固定資産税を減額する方が多いようです。

所得税の減額
  • 住宅ローン控除(10年以上のローン)
  • リフォームローン控除(省エネ・二世帯住宅・バリアフリーなど)
  • 投資型減税(ローンなし)
固定資産税の減額
  • その1:耐震改修(税額の1/2 × 1年間)
  • その2:バリアフリー改修(税額の1/3 ×1年間)
  • その3:省エネ改修(税額の1/3 × 1年間)

所得税や固定資産税の減額については、お住いの各自治体へお問い合わせください。

下記にもまとめていますので、ご覧ください。

また、住宅ローン控除については下記に書いていますので、よかったら参考にしてください。

リフォームの補助金まとめ

リフォームの補助金まとめ一覧!補助金や住宅ローン減税、優遇制度など

リフォームの補助金を一覧でご紹介しました。

補助金の申請期間については、各公式サイトでご確認ください。

年度が変わるたびに条件や金額も変わってきますので、ご注意を!(掲載している情報は2019年度のものもあります)

リフォームってかなり大きな出費ですよね。

なので、できれば補助金や減税などをうまく使って、賢くオトクにリフォームしましょう。

我が家をリフォームした時のことは、下記記事に詳しく書いていますので、よかったらご覧ください。

今回は以上です!

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